Square決済連携と、使えるお会計・注意点

お店の Square アカウントをつなぐと、SALONA のお会計画面からそのままカード決済（お店の Square ターミナルへの金額送信）ができます。決済手数料・入金は Square との直接契約となり、SALONA はお金の流れには入りません。

必要なもの（対応端末）

SALONA のお会計からカード決済を受けるには、Square ターミナル（Square の専用決済端末。単体でカード読み取りからレシート印刷まで完結します。2026 年時点で ¥39,980）が必要です。お会計の金額をこの端末に送り、お客様がカードをタッチ／挿入して決済します。なお、予約時の事前決済（前払い・デポジット）だけのご利用なら端末は不要です（後述）。

手元のスマホ（タッチ決済）や Square リーダーは、SALONA からのカード決済にはご利用いただけません。これらは Square のスマホアプリ専用の仕組みのため、現時点では対応していません。最新の端末ラインナップ・価格は Square の公式サイトをご確認ください。

連携して使い始めるまで

「設定」→「Square 決済連携」を開きます（オーナーのみ）。
アカウント連携 — 「Squareと連携する」を押し、お店の Square アカウントでログインして「許可」（英語表示では「Allow」）を押します。これだけで完了です。
端末の連携 — 「端末を連携する」で画面に出たコードを、Square ターミナルの「端末コードでログイン」画面に入力します。端末が既にログイン済みで入力画面が出ない場合は、端末側の「設定 → ログアウト」→「ログイン」→「端末コードを使う」と進むと入力画面が出ます。コードは半角英字で入力してください（日本語入力モードのまま全角で入力するとエラーになります）。
「設定」→「支払方法」で、カード決済に使う支払方法に「この支払方法は Square で決済する」を付けます。「VISA（Square）」「Master（Square）」のように複数の支払方法に付けることもできます。

お会計でこの支払方法を選ぶと、金額が Square 端末に送られ、お客様がカードをタッチして決済します。決済が成立してから SALONA の売上が記録されます。Square のレシート（印字・メール）と端末の画面には、基本メニュー・オプション・指名料・商品名の明細が 1 行ずつ載ります（割引やポイントを使ったお会計では、施術はまとめて 1 行になります）。

お会計のほかにも、店頭でお金を受け取る場面で使えます

Square で決済する支払方法を選ぶと、次の場面でも金額が端末に送られ、お支払いが成立してから記録されます（お会計と同じ流れです）。

顧客カルテからの回数券の販売（「回数券を販売する」）
顧客カルテからのプリペイドチャージ（「プリペイド」欄の「チャージ」）
月額会員（サブスク）の集金（売上管理の「サブスクの要会計」で「決済して計上」）

これらの画面では、Square で決済する支払方法に「Square連携」の印が付き、ボタンが「決済して〜」に変わります。端末を使わずに記録だけしたい場合は、Square の印が付いていない支払方法をお選びください。なお、カルテのサブスク登録で「自動で売上に計上する」を選んだ場合の毎回の計上は記録のみで、端末での決済は行われません（店頭で集金する月額会員は「更新時に会計する」でご登録ください）。

SALONA が Square でできることが増えたときは、「設定」→「Square 決済連携」の「連携をやり直す」から、もう一度ログインして「許可」してください。同じ Square アカウントでログインすれば端末の連携はそのまま残るので、端末コードの入れ直しは不要です。なお、別の Square アカウントでログインした場合と、「連携を解除」してから繋ぎ直した場合は、端末コードの入力からやり直しになります。

連携先の店舗（Square に店舗が複数あるお店）

Square アカウントに店舗が複数ある場合、SALONA はそのうちの 1 つとつながります。どの店舗につながっているかは、「設定」→「Square 決済連携」の「連携先の店舗」でご確認いただけます。営業中の店舗が 2 つ以上あるときは、ここでカード決済の売上を記録する店舗を選べます。

連携先の店舗を変えると決済端末の連携は外れます。変更後に、もう一度「端末を連携する」から設定してください。
Square 側で閉店（営業終了）にした店舗につながっていると、端末を連携できてもお会計のカード決済は成功しません（端末側にも「POSレジにアクセス可能な店舗はありません」と表示されます）。その場合は「連携先の店舗」に注意書きが出ますので、営業中の店舗を選び直してから端末を連携し直してください。

決済手段の使い分け（カード・電子マネー・QRコード）

Square ターミナルには「決済手段を選ぶ画面」はなく、SALONA から指定した決済画面がそのまま表示されます。どの画面を出すかは支払方法ごとに設定します。「設定」→「支払方法」で「Square で決済する」を付けると「端末に出す決済画面」を選べます：

カード（クレジット・デビット／タッチ決済）— 標準の画面です
電子マネー（お客様が端末でブランドを選択）／交通系IC／iD／QUICPay
QRコード決済（PayPay など）

「クレジットカード（Square）」「交通系IC（Square）」「PayPay（Square）」のように支払方法を分けて登録しておくと、お会計でその方法を選ぶだけで端末に対応する画面が出て、手数料率も決済手段ごとに正しく記録できます。

電子マネー・QRコード決済のご利用には、Square 側での利用申込が必要です。Square の店舗設定から店舗名を選択し、各決済手段の利用を申し込んでください。Square ターミナルのバージョンは 4.11 以上が必要です。申込前に選ぶと端末決済がエラーになります。
Square ギフトカード（プラスチックカード）は、カードの決済画面でそのままご利用いただけます。コード入力式の eギフトカードは現在ご利用いただけません。
Square 決済の支払方法は「複数の支払い方法で会計」（分割決済）でもお使いいただけます。例えば「現金 ¥3,000 ＋カード ¥5,000」や「カード ¥3,000 ＋交通系IC ¥2,000」のような分け方ができます。確定時に Square のお支払いを 1 件ずつ順番に端末で行い、レシートも各お支払いごとに端末から発行できます。カードのお支払いは全件完了した時点でまとめて確定され、途中で中断すれば承認済みのカードのお支払いも自動で取り消され、ご請求は発生しません（先にレシートを印字していた場合、その分のご請求も発生していないのでご安心ください）。電子マネー・QR のお支払いは Square の仕様上その場で確定するため、確定後に中断した場合は Square アプリの取引履歴からの返金で対応します（中断時に画面でも金額と手順をご案内します）。

Square 決済の返金

Square で受け取ったお支払い（端末決済・予約時の事前決済）は、SALONA の画面から返金できます（オーナーまたは店舗共有端末。スタッフのアカウントからは返金できません）。

「売上管理」で該当の会計の行にある目のアイコン（お会計の詳細）を押します。会計の編集画面を開いた場合も、Square のお支払いがある会計には上部に「決済の確認・返金はこちら」の案内が表示されます。
お会計の詳細画面で、返金したいお支払いの「返金する」を押します。金額を空欄のままにすると全額、金額を入れるとその分だけの一部返金になります。

返金しても決済手数料は戻りません。また、返金できるのは元のお支払いから 1 年以内です（Square の制限）。
返金しても売上の記録（金額）は自動では変わりません。売上も直したい場合は、返金のあとに会計の編集から金額を調整してください。
まだ請求が確定していないお支払い（承認制の予約の与信中）は、ご予約の詳細画面から取り消してください（お金は動いていないため「返金」ではありません）。
Square で受け取ったお支払いが未返金のまま残っているお会計を「まるごと削除」しようとすると、確認が表示されます。削除しても返金は行われず、削除後は SALONA からそのお支払いを返金できなくなるためです（その場合の返金は Square の管理画面からの手続きになります）。返金が必要な場合は、削除する前にお会計の詳細画面から返金してください。明細を 1 件ずつ削除してお会計の最後の 1 件になった場合も同じ理由で削除が止まり、まるごと削除（確認あり）のご案内が表示されます。

予約時の事前決済（お客様に前払いしていただく）

Square をつないでいると、お客様がご予約のときに、ご自分のスマホでカード情報を入力してお支払いいただくことができます。無断キャンセルを減らしたいメニューや、高額なコースの取りはぐれを防ぎたいときにお使いください。

事前決済だけのご利用なら、Square ターミナル（専用端末）は不要です。お客様がご自分のスマホでカードを入力する仕組みなので、端末をお持ちでないお店でも、Square アカウント（無料で作成できます）と「設定 → Square 決済連携」の連携だけでお使いいただけます（端末が必要になるのは、店頭のお会計でカード決済を受ける場合だけです）。

「設定」→「施術メニュー」でメニューを開き、「予約時の事前決済」で「全額を前払い」か「一部を前払い（デポジット）」を選びます。
はじめて使うときは、お預かりした金額を記録する支払方法を同じ画面で作成します。オンライン決済の手数料率をご入力ください（店頭の端末とは料率が異なることがあります）。
「設定」→「予約フォーム」で、キャンセル・返金についてのご案内を書いておきます（お客様がカードを入力する直前に表示されます）。

ご来店時のお会計では、前払いいただいた金額が「受取済み」として自動で差し引かれ、残りの金額だけお受け取りいただく形になります。
承認制のお店では、ご予約の時点ではまだご請求されません。お店が承認した時点でお支払いが確定します。却下された場合はお金は動きません。承認は6日以内にお願いします（過ぎるとお支払いを確定できなくなります）。
返金は自動では行われません。キャンセルされた場合など、返金するかどうかはお店のご判断です。ご予約の詳細画面の「返金する」から、全額・一部を選んで手続きしてください（お会計済みのご予約は、売上管理のお会計詳細からも返金できます）。返金しても決済手数料は戻りません。
時間制のメニューや、金額を「〜」表示・非表示にしているメニューは、ご予約の時点で金額が決まらないため「全額を前払い」は選べません（定額のデポジットはご利用いただけます）。
デポジットの金額はメニューの料金までです。「¥3,000〜」のように「〜」表示にしているメニューでは、表示している最低料金（この例では ¥3,000）が上限になります。
複数のメニューにまとめて設定することもできます（オーナーのみ）。「設定」→「施術メニュー」の一覧でメニューを複数選び、「◯件を選択中」のバーの「事前決済をまとめて設定...」を押します。実行前の確認画面で、変更される件数・設定できないメニューとその理由・すでに設定済みで上書きされる件数を確認できます（「全額を前払い」のときは前払いになる金額の幅も表示されます）。「受け取らない」を選ぶと選んだメニューの前払いをまとめて解除できます（確定済みのご予約には影響しません）。
お客様に「前払い」か「ご来店時のお支払い」かを選んでいただくこともできます。メニューの「予約時の事前決済」で「全額を前払い」または「一部を前払い」を選ぶと出てくる「お客様が『ご来店時のお支払い』も選べるようにする」にチェックを入れてください。お客様の予約の確認画面に「いまクレジットカードでお支払い」と「ご来店時にサロンでお支払い」の 2 つが並び、最初は「いまクレジットカードでお支払い」が選ばれた状態で表示されます。「ご来店時にサロンでお支払い」を選ばれたご予約は、カードの入力がなくそのまま確定し、ご来店時のお会計でお支払いいただきます（前払いのご予約と同じように予約は成立します）。チェックを入れないかぎり、これまでどおり前払いが必須です。複数のメニューをまとめてご予約された場合は、そのすべてでチェックが入っているときだけお選びいただけます（1 つでも前払い必須のメニューが入っていると、これまでどおり前払いになります）。
設定した内容は「設定」→「施術メニュー」の一覧で、想定価格の下に「事前決済: 全額」「事前決済: ¥3,000」のように表示されます。お客様が選べる設定にしているメニューは「事前決済: 全額（選択制）」のように表示されます。
お客様のマイページ（予約詳細）にも、想定金額・お支払い済みの金額・ご来店時のお支払いが表示されます。
お客様のカード情報は Square に直接送られ、お店にも SALONA にも保存されません。

使えるお会計・注意が必要なお会計

Square では、消費者保護のしくみ（特定商取引法）にもとづき、「前払いで長く続くコース・回数券」のカード決済にだけ制限があります。ふだんのお会計には影響しません。

そのまま使えます — その場で受けた施術代・物販の都度払い。金額が 5 万円を超えても問題ありません。
注意が必要です — 前払いの継続コースや回数券・プリペイドチャージのうち、金額と有効期間が大きいもの。

前払いのコース・回数券を Square で決済できる目安：

エステ・美容医療 — 「5 万円以下かつ 1 年以内」／「5 万円超かつ 1 か月以内」
整体・治療院・ジムなど — 「5 万円以下かつ 1 年以内」／「5 万円超かつ 2 か月以内」

回数券は有効期限が「期間」として見られます。この目安を外れる前払い（例：5 万円を超えて有効期限の長い回数券）を Square で決済すると、Square の規約により入金の保留やアカウントの利用停止の対象になる場合があります。高額・長期の前払いは、現金など他の方法をご検討ください。

なお、この制限は Square にかぎらずクレジットカード決済に共通する考え方で、SALONA のお会計（記録）そのものに業種の制限はありません。